石綿スレート板：過去の建築材料と解体時の注意点

石綿スレート板：過去の建築材料と解体時の注意点

石綿スレート板とは

– 石綿スレート板とは石綿スレート板は、その名称が示す通り、石綿をセメントと混合し、板状に成形した建築材料です。 安価で加工が容易であることに加え、火災に対する安全性や熱への強度に優れているといった特性から、かつては屋根や壁の建材として広く普及していました。

石綿は天然に存在する繊維状の鉱物で、上記のような優れた特性を持つ一方、吸い込むと健康に深刻な害を及ぼすことが明らかになりました。長期間にわたり石綿に曝露されると、肺がんや中皮腫といった重篤な病気を引き起こす可能性があります。

このため、現在では石綿スレート板を含む石綿含有建材の使用は法律で禁止されています。 既存の建物に石綿スレート板が使用されている場合は、飛散防止対策や撤去などの適切な対応が必要となります。

石綿スレート板の利用

石綿スレート板は、1950年代から1980年代にかけて、住宅をはじめ、工場、倉庫、学校など、様々な建物の屋根や外壁に広く使われていました。
耐久性が高く、雨や風、火災から建物を守る効果に優れていたため、当時の建築材料として大変人気がありました。 その特徴的な波状の形状から「波板」と呼ばれることも多く、現在でも多くの建物で見ることができます。

石綿スレート板は、セメントと石綿を混ぜて板状に成形したものです。セメントに石綿を混ぜることで、強度や耐火性、耐水性などが向上し、建物の屋根や外壁に適した材料となります。
しかし、石綿は吸い込むと健康に悪影響を及ぼすことが明らかになり、1990年代以降、石綿の使用は禁止されました。

現在では、石綿を含まないスレート板や、ガルバリウム鋼板など、様々な屋根材や外壁材が使われています。もし、築年数の古い建物に住んでいたり、所有していたりする場合は、石綿スレート板が使われていないか、確認することをお勧めします。

石綿の危険性

– 石綿の危険性石綿は、天然に存在する繊維状の鉱物です。軽くて丈夫で、断熱性や耐火性に優れていることから、かつては建物の断熱材や屋根材、壁材など、様々な用途に広く使用されていました。しかし、石綿は非常に細かな繊維であるため、空気中に飛散しやすく、それを吸い込むことで健康に深刻な影響を及ぼすことが明らかになりました。石綿の繊維は、肺の中に入ると、その構造上、体外に排出されにくく、長期間にわたって肺の組織に留まり続けます。そして、長年にわたり石綿繊維に曝露され続けると、肺の組織に炎症や傷が生じ、肺の機能が徐々に低下していくのです。これが、石綿関連疾患と呼ばれる病気です。石綿関連疾患には、中皮腫や肺がん、石綿肺などがあり、いずれも命に関わる危険性があります。中皮腫は、肺や心臓、腹部などを覆う膜にできるがんで、石綿への曝露との関連が特に強い病気として知られています。また、肺がんも石綿への曝露がリスク因子の一つとされており、喫煙との相乗効果も指摘されています。石綿肺は、長期間にわたる石綿繊維の吸入によって肺が線維化する病気で、息切れや咳などの症状が現れます。石綿は、過去に建築材料として広く使用されていたため、現在でも古い建物には石綿が含まれている可能性があります。そのため、古い建物の解体や改修工事を行う際には、石綿の飛散を防ぐための適切な対策を講じることが非常に重要です。石綿の危険性を認識し、健康被害から身を守るように心がけましょう。

解体時の注意点

– 解体時の注意点

建物を解体する際には、安全に配慮し、周辺環境への影響を最小限に抑えることが非常に重要です。特に、過去に建築資材として広く使われていた石綿（アスベスト）を含む建材が使用されている場合は、解体工事中に石綿が飛散し、健康被害を引き起こす可能性があるため、十分な注意が必要です。

解体工事を始める前に、まず専門業者による石綿含有建材調査を実施する必要があります。この調査では、建物の図面や建築年代などを参考にしながら、実際に建材の一部を採取して分析を行い、石綿が含まれているかどうかを調べます。

もし、調査の結果、石綿が検出された場合は、その量や場所に適した除去・封じ込め方法を検討する必要があります。具体的には、石綿を含む建材を丁寧に除去し、専用の袋に密閉して処分したり、飛散防止剤を塗布するなどの方法があります。これらの作業は、石綿に関する専門的な知識と技術を持つ業者に依頼することが不可欠です。

解体工事は、安全かつ適切に進めることで、近隣住民の方々への影響を最小限に抑えられます。石綿の危険性を認識し、専門家の指示に従って工事を進めることが大切です。

所有者の責任

建物を所有することは、建物の状態や安全性を維持する責任を負うことを意味します。石綿スレート板を使用した建物も例外ではありません。所有者は、建物の解体や改修、あるいは売却や賃貸を行う際に、石綿に関する法律を遵守し、適切な対応をする必要があります。

まず、解体や改修工事を行う場合は、石綿に関する法律に基づき、専門業者に調査を依頼し、石綿の有無を確認する必要があります。もし石綿が使用されている場合は、その量や場所に応じて、適切な除去や封じ込めなどの対策を講じなければなりません。これらの作業は、石綿の飛散を防ぎ、周辺環境や作業員の安全を確保するためにも不可欠です。

また、建物を売却したり、賃貸したりする場合は、事前に石綿の使用に関する情報を相手に伝える必要があります。これは、将来、建物の所有者や居住者が知らずに石綿にさらされるリスクを避けるための重要な義務です。

石綿は、適切に管理されていれば、健康被害のリスクを低減できます。所有者は、専門家の助言を得ながら、適切な対応を行うように心がけ、建物の安全性を確保しましょう。